P&Gの採用

P&G

P&Gは1837年、ろうそく業者のウィリアム・プロクター(P)と石鹸業者のジェームス・ギャンブル(G)がアメリカで興した会社です。


日本では、1972年に日本サンホームが伊藤忠商事と米国P&Gで合弁会社P&Gサンホームを設立したのが始まりで、その後統合・買収などがあり、現在はプロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン株式会社(P&G japan)という会社名になっています。


ピーアンドジーの企業理念の方針には「人材が最も重要な資産」という考えがあり、求人も多方面からのアプローチを行うようにしているようです。

 

P&Gの求人

P&Gの求人システムは、現在の就職採用のスタンダードを作ったといっても過言ではありません。

今どこの企業もやっている職種別採用や大手企業がこぞって実施するインターンシップ制度を最初に作ったのは、実はP&Gなのです。

しかも、ピー&ジーの実施しているインターンシップは日本の企業の中でもトップレベルのクオリティだと評判です。

ここが大事なのですが、新卒でこのP&Gに入社しようと考えているならば、このインターンシップは避けては通れない道です。

本採用を行うのはインターンシップに参加した学生のみ、なのです。しかももっとすごいのは、P&Gがこの「インターンは採用と直結している」と公言していることです。

インターンの選考はオンラインテスト、1st、2nd、Finalの4ステップに分かれていて、1stはグループディスカッション、筆記試験(数学、国語)、Webの適正テストを受けます。筆記試験は電卓持参でなのがポイント、だそうです。

2ndはマーケティング・ファイナンス・CMK(マーケティング戦略)の3つのカテゴリの部門に分かれて講義とGD(グループディスカッション)+面接を行います(スケジュールの調整すれば、3つのカテゴリ全てを受けられます)。もし、複数カテゴリの選考に通過した場合は、その中から1つ選ぶ必要があります。Finalは面接ですが2〜3時間(!)という長丁場で、面接というよりは深く掘り下げた話し合いになるそうです。なお、ここで切られる人も多いらしいので油断は禁物ですよ。

実際のインターンは5日間。実際に机が与えられ、日当も出ます(1万円)。最終日にはプレゼンもあり、インターンの結果次第ではここの時点で本採用が決まってしまう人もいるとか。

あと、この試験の他に「英語試験」を受ける必要があります。この英語試験のタイミングは職種によって違うようですが、TOEIC550点くらいで大丈夫、とのこと。

インターン体験者はGDで「とにかく主張することが大事!」と言います。日本では「面接官の話の聞き上手」も採用選考のうちに入りますから、これは外資系ならではと言えるかもしれませんね。

 

P&Gの年収

P&Gの年収は、「キャリア何年のどこの部署勤務だから何円」というようなものさしがありません。

それは、ピー&ジーが外資系の流れを組む給与体系を取り入れているからです。

その給与体系には「ベンチマーク調査」「成果主義」という二つの原則があり、ベンチマーク調査は、競合する企業の報酬額を調査した上で自社の報酬を決定するということ、成果主義は、個人のP&Gへの貢献度によって決められるということです。

この原則は新卒で採用されたての新入社員にも、もれなく適用されます。初任給も決まっていません(噂では、年俸制で年収440万前後とのことですが)。成果を出せば昇給、というある意味シビアな世界です。

 

P&Gの派遣

P&Gでは派遣社員も活躍しています。派遣を行っている会社はリクナビ派遣やジョブチェキ、テンプスタッフなど多いですが、基本はサポートの事務スタッフで、勤務地はP&G本社がある東灘区(アイランドセンター)がほとんどです。

お給料は1,370円からで様々なお仕事がありますが、英語のやり取りの多い企業のため、応募・採用資格にTOEIC700点程度のスコアを要求しています。

あと、事務といってもデータ管理や報告書の作成などを行う仕事も多いので、ExcelやPowerpoint、Accessなどのソフトのスキルも必要です。

 

P&Gの採用

P&Gの採用は、意外と女性が多いんです。それは、P&Gが積極的に女性社員活用につとめてきた結果の表れでもあるんですよ。

現に、日経WOMANが調査した「女性が働きたい会社」の1位に、P&Gは選ばれているんです。

特に評価されているのが、女性の雇用状況です。総合職は全体の34%、管理職では課長職が24%、部長職が26%を女性が占めています。

しかも、毎年の新卒の総合職採用は半分が女性です。


また、それだけではなく出産・育児に関してのサポートも充実しています。

出産してからも同じ職場に戻るのが原則になっているため、多忙な業務の中でも子供の保育を問題なく続ける為に復職一時金が支給されたり、ベビーシッター利用補助制度(ここら辺はアメリカ的ですね)や、育児費用補助金制度なども整っていますよ。